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サッカーのユニホームを着てサッカー観戦に行こう

サッカー観戦が好きな人なら、サッカーのユニフォームを来て応援に行く人も多いのではないかと思います。サッカーユニフォームはスポーツショップで購入することができます。バックプリントの選手名と背番号が入っているサッカーユニフォームもあるので、自分の好きな選手のサッカーユニフォームを来て応援することができます。
水泳をするために通っていたスポーツクラブ、フィットネスクラブに広くなって、様々な講座を受講するようにしています。水泳をする前に、ヨガ教室に通って体を柔軟にし、プールに入ることになってからは、プールの中では体が軽くなり、大変状態が良くなりました。スポーツクラブで何か一緒にする楽しさも追加されました。
　藤沢で7月に発足したボランティアグループ「湘南一歩会」（藤沢市鵠沼松が岡4、TEL 0466-22-5792）が8月より、東日本大震災の被災者に無償で絵をプレゼントする「アートメール便」活動を本格的に始めた。（湘南経済新聞）

【画像】 似顔絵で描かれた「湘南一歩会」のメンバー

　湘南西脇画廊社長の西脇成治（しげはる）さんが代表を務める同会。立ち上げは、被災地で見つかった汚れた写真の汚れを落とし、避難所に掲示する作業をしていたボランティアをテレビで見た西脇さんが、「絵画に関わる者として絵の力で何かできないか」と考えたことがきっかけとなった。「本当は絵描き仲間と被災地に行きたかったが、現地事情を考慮し、今しばらくは地元でできることをしようと決めた」と西脇さん。

　同会で行う活動は、被災者の思い出の場所や家族、ペットなどの写真を基に、同会に参加する画家が色紙に絵を描き、被災者の元へメール便で送るというもの。作成は無料で送料は同会が負担する。絵画作成は、被災者本人、離れて暮らす家族などのほか、活動費や寄付に充てるため有償で被災者以外の人からの依頼も受け付ける（料金は小＝600円、大＝1,600円の予定）。色紙作成を希望する場合は、写真とともに申込者の氏名、住所、電話番号、メールアドレス、要望を添えて郵送、電子メール、携帯メールのいずれかの方法で同会に送る。

　「色紙は持っているにも飾るにも、ちょうどよい大きさ。被災した方々が、少しでも明るく元気に前向きになってもらえたら」と西脇さん。「ゆっくり長く支援を続け、ゆくゆくは絵画ボランティアとして被災地を訪ね、絵を贈った方々と心の交流をしたい」とも。

　同会では美術に関わる人、ボランティア活動に関心のある人も募集している。問い合わせ・申し込みは同会（湘南西脇画廊）まで。


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湘南西脇画廊


　大阪市立中央図書館（大阪市西区北堀江4、TEL 06-6539-3326）5階大会議室で8月27日、シンポジウム「大阪発・明日の災害を考える 〜歴史から・現場から〜」が開催される。（なんば経済新聞）

　同シンポジウムでは、東日本大震災の発生を受け、歴史に残る大阪の災害についての基調講演と、東日本大震災に派遣された隊員による活動報告会を行うもの。

　「史料に見る大阪の大災害 〜安政の大津波など〜」と題する基調講演では、大阪市史編さん所長の堀田暁生さんが、同館に残る史料・資料を基に、現在も大正橋のたもとに石碑が残る、1854（安政元）年に起こった安政の大地震とその大津波、1885（明治18）年大水害など、大阪で起こった災害を解説する。

　東日本大震災の救援・救助活動に関西から派遣された消防署・自衛隊・海上保安庁の隊員による活動報告会「東日本大震災・大津波の現場から」では、大阪市西消防署長の石井孝義さん、陸上自衛隊第36普通科連隊第5中隊長の石橋孝幸さん、第五管区海上保安本部警備救難部次長の黒石積さんが、現地での救援活動について報告する。

　開催時間は14時〜16時。入場無料。定員は当日先着300人。

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　ＮＰＯ法人稲美町体育協会（同町国安）の予算不正流用問題で、町教委が０８年、県へ行った同法人設立申請で役員に暴力団関係者が含まれていたため、この男性を外すよう、町教委が県の指導を受けていたことが分かった。男性は今年５月に退任した元会計担当者とみられる。町教委はこれまで「組員かどうか知らない」としてきたが、この時点で元会計担当者が暴力団関係者だと把握していたことが明らかになった。
　県企画県民部協働推進室によると、法人認証の調査は県警に照会して進められた。町教委から申請があった０８年８月、役員として予定された理事と監事計８人の役員のうち１人に暴力団組員歴があったため、県は申請の取り下げを求めた。指導に対し、町教委は同１０月、指摘された男性を外し、役員を計６人として再申請して法人認証を受けた。
　ＮＰＯ法では、暴力団組員は現役はもちろん、元組員でも脱退後５年間は役員につけないことになっている。
　元会計担当者について、町教委と体協は毎日新聞の取材に「現在も現役の暴力団か元暴力団かも知らない」などとしてきた。一方、先月の町議会常任委員会では、過去に暴力団の関与を指摘する投書があったことが取り上げられるなど、町教委と体協の認識について疑問の声が出ている。
　町教委は２２日、「議会前でもあり、今の段階ではコメントを差し控える」とした。これに対し、県協働推進室は「役員に暴力団関係者がいると氏名を指摘し、法により法人認証できないと町教委に伝えたので、当時知らなかったということはないはず」と話している。
〔播磨・姫路版〕

８月２３日朝刊

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